平成28年度事業計画 (2016年12月09日掲載)
公益財団法人 藤原ナチュラルヒストリー振興財団
平成28年度事業計画
(平成28年4月1日から平成29年3月31日)
平成27年度事業計画 (2015年05月14日掲載)
公益財団法人 藤原ナチュラルヒストリー振興財団
平成27年度事業計画
(平成27年4月1日から平成28年3月31日)
平成26年度事業計画 (2014年06月11日掲載)
公益財団法人 藤原ナチュラルヒストリー振興財団
平成26年度事業計画
(平成26年4月1日から平成27年3月31日)
平成25年度事業計画 (2013年05月24日掲載)
公益財団法人 藤原ナチュラルヒストリー振興財団
平成25年度事業計画
(平成25年4月1日から平成26年3月31日)
平成24年度事業計画 (2012年04月03日掲載)
財団法人 藤原ナチュラルヒストリー振興財団
平成24年度事業計画
(平成24年4月1日から平成25年3月31日)
平成23年度事業計画 (2011年04月11日掲載)
公益財団法人 藤原ナチュラルヒストリー振興財団
平成23年度事業計画
(平成23年4月1日から平成24年3月31日)
財団法人藤原ナチュラルヒストリー振興財団寄附行為 (2011年02月01日掲載)
2010年2月26日付で、寄付行為の約款が一部変更されました。変更されたものを公開しますので、参考にして下さい。
平成22年度事業計画 (2010年04月05日掲載)
財団法人 藤原ナチュラルヒストリー振興財団
平成22年度事業計画
(平成22年4月1日から平成23年3月31日)
「国と特に密接な関係がある」特例民法法人への該当性について(公表) (2009年07月28日掲載)
当法人は、国家公務員法等の一部を改正する法律(平成19年度法律第108号。以下「改正法」という。)による改正後の国家公務員法(昭和22年法律第120号。以下「改正国公法」という。)第106条の24第1項第4号及び改正法附則第12条並びに独立行政法人通則法(平成11年法律第103号。以下「改正独法通則法」という。)第54条の2第1項において準用する改正国公法第106条の24第1項第4号及び改正法附則第10条において準用する改正法附則第12条、職員の退職管理に関する政令（平成20年政令第389号。以下「退職管理政令」という。）第32条及び附則第4条、特定独立行政法人の役員の退職管理に関する政令(平成20年政令第390号。以下「役員政令」という。)第18条及び附則第3条、職員の退職管理に関する内閣府令(平成20年内閣府令第83号)第9条及び附則第3条、並びに特定独立行政法人の役員の退職管理に関する内閣府令(平成20年内閣府令第84号)第8条及び附則第3条の諸規定(以下「密接関係法令」という。)に関し、「国と特に密接な関係がある」特例民法法人に該当しないので、その旨公表いたします。
平成21年度事業計画 (2009年04月07日掲載)
財団法人 藤原ナチュラルヒストリー振興財団
平成21年度事業計画
(平成21年4月1日から平成22年3月31日)
平成20年度事業計画 (2008年05月09日掲載)
財団法人 藤原ナチュラルヒストリー振興財団
平成20年度事業計画
(平成20年4月1日から平成21年3月31日)
平成19年度収支予算書・平成18年度決算報告書 (2007年11月26日掲載)
平成19年度収支予算書並びに平成19年3月末の決算報告書(財産目録)のダウンロードができます。
平成19年度事業計画 (2007年08月03日掲載)
財団法人 藤原ナチュラルヒストリー振興財団
平成19年度事業計画
(平成19年4月1日から平成20年3月31日)
藤原ナチュラルヒストリー振興財団について (2007年08月03日掲載)
自分の眼で自然を確かめる入り口として、ナチュラルヒストリーは今現在的な新しい息吹きを展開しています。この分野の研究と学習の振興を目的とする藤原ナチュラルヒストリー財団の活動に関心をもちませんか？